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やはりイギリスが言い始めた その4 ?
[日本の政治]
2021年3月4日 20時50分の記事

昨日の本ブログ「やはりイギリスが言い始めた その4 ?」(2021年3月3日)の続きです。

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東京オリンピック開催中止をいっているのは、基本的にイギリス・英連邦です。他にはほとんどありませんが、あとはバイデン(ハリス)がやはり科学に基づいてといって後ろ向きな発言をしてることを本ブログ「やはりイギリスが言い始めた その3 ?」(2021年2月9日)で取り上げました。バイデン(ハリス)の発言を以下の通りです。



さらにバイデン大統領は科学を重視すべきだと繰り返したうえで「開催を願っているが、まだわからない」と述べ、引き続き状況を注視する考えを示しました。

「米 バイデン大統領 “五輪開催は科学に基づいて判断すべき”」(2021年2月9日 NHK)



バイデン(ハリス)がこのように言い始めるのは、まったくの予想の範囲であったわけです。その理由は端的にイギリス・英連邦・バイデン(ハリス)の戦争であるからということを、これまで本ブログで縷々申し上げてきました。イギリス・英連邦も、バイデン(ハリス)のアメリカも、中国・ロシアを敵対視することをあからさまに始めています。明らかにそこには、東アジアなどでの世界大戦なみの戦争の可能性があるわけです。このような状態は戦争を起こさなかったトランプ時代にはまったくなかったことですが、それがバイデン(ハリス)になったとたん大戦の可能性が急激に上昇しているわけです。
そして、このような流れの中にあるのが、上記のタイムズ紙のコラムやこれまで取り上げてきた英米・英連邦の東京オリンピック開催中止の言動であるわけす。本ブログ「当たり前のようにやりはじめたバイデン(ハリス)の戦争【イギリス・英連邦・バイデン〔ハリス〕の戦争】?」(2021年2月27日)では以下のように書きました。


中国・ロシアへ敵対姿勢を鮮明にした戦争屋バイデン(ハリス)、今度はいきなりシリア空爆で、本格的な戦争へと動き始めているわけです。このような戦争屋バイデン(ハリス)の意味を理解していたので、ずっと注意喚起のために「バイデン(ハリス)の戦争」と今月になって書き続けてきたのです。もちろんその意味は「やはりイギリスが言い始めた」も同じなのです。
イギリス・英連邦・バイデン(ハリス)は平和の祭典である東京オリンピックを開催させたくないのです。それは来年の北京オリンピックも同じです。何せ、平和の祭典が開催ということであれば、中々戦争はしにくいわけです。だから、日米開戦前の直前の1940年の東京オリンピックを軍部は返上させたわけです。そして翌年に真珠湾攻撃となったわけです。
現状も同じで、戦争をするためにオリンピックを中止させたいわけです。だから、本ブログ「やはりイギリスが言い始めた その3 ?」(2021年2月9日)で書いたようにイギリス・英連邦・バイデン(ハリス)が次々と東京オリンピック開催に後ろ向きな発言をし始めているわけです。


中国・ロシアへ敵対姿勢を鮮明にし、シリア空爆をいきなりし始める戦争屋は、当然、東アジアでのオリンピック開催には後ろ向きであると言うことです。
そして、当然、このイギリス・英連邦・バイデン(ハリス)の戦争は、中国で来年開催の北京冬季オリンピックにも向っているわけです。
本ブログ「当たり前のようにやりはじめたバイデン(ハリス)の戦争【イギリス・英連邦・バイデン〔ハリス〕の戦争】?」(2021年2月27日)では以下のように申し上げました。



さらに、このように観てくると、今年から来年にかけて、東アジアで暴発的な紛争が始められる可能性は当然、あります。特にカナダのパウンド氏が東京五輪の22年開催を頑なに拒否していることを考えると、このスケジュールを考えてしまいます。もちろん、暴発的な紛争の理由は、東京と北京でのオリンピック、二つの平和の祭典をさせないためで、その先にさらに大きな戦争をつくり出すためです。当然、その背景は、これまで申し上げてきたことを考えれば、イギリス(英連邦)とバイデン(ハリス)ということになります。言うまでもなく、このようなことはシナリオとして考えて置く必要があります。

「やはりイギリスが言い始めた その2」(2021年2月4日)


そして、北京オリンピックについても米国や英連邦のカナダで後ろ向きな発言が出始め、以下の東京新聞の記事が報じています。その理由をウイグルの人権問題としていますが、理由は明らかに戦争です。それを26日の戦争屋バイデン(ハリス)のシリア攻撃が見事に証明しています。とにかく、トランプ時代にできなかった戦争を、戦争屋バイデン(ハリス)はしたくて仕方がないのです。

「米、北京五輪参加『未定』 人権抑圧で批判」(2021年2月26日 東京新聞)


上記引用での「東アジアで暴発的な紛争が始められる」というのは、現状からそう申し上げているのですから、その本質はもちろん『暴発的』ではなく、『つくられた戦争』なのです。
上記を読むと英連邦であるカナダも東京オリンピックと北京冬季オリンピック開催に後ろ向きであるわけです。非常にわかりやすいわけです。イギリス・英連邦・バイデン(ハリス)で、その上下関係はこの言葉通りです。そして、この四者の世界戦略は基本的に同じです。
イギリスの行った新型コロナウイルスの自然感染による集団免疫という人殺し・キチガイ政策と同じことをいっていたのが、日本の右翼ですが、その右翼が一番言っているのがウイグル問題であるわけです。すべてちゃんと繋がっているわけです。このイギリス・英連邦・バイデン(ハリス)のカテゴリーに日本の右翼も入るのです。基本的に右翼はオリンピックという祭典に対して前向きではないと考えます。その理由は簡単で、オリンピックが平和の祭典だからです。戦前復古を目指す右翼は、言うまでもなく、戦前、軍部が1940年の東京オリンピック開催を返上させて、翌年の1941年から日米開戦を始めたのと同じなのです。

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片桐 勇治(かたぎり ゆうじ)プロフィール
1967年生まれ。東京都出身。中央大学法学部政治学科卒。高校がミッションスクールの聖学院高校で高校・大学時代は聖書研究に没頭。
大学在学中から元航空自衛隊幹部の田村秀昭元参議院議員の秘書、以来、元防衛庁出身の鈴木正孝元参議院議員、元防衛大臣の愛知和男元衆議院議員の秘書、一貫して政界の防衛畑を歩む。
2005年から国民新党選挙対策本部事務局次長、広報部長を歴任。2010年より保守系論壇で政治評論を行う。 yujikatagiri111@yahoo.co.jp
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